米コンサルティング大手マッキンゼーの新たなリポートは、電力需要の急増が再生可能エネルギーへのシフトを上回るため、石油・ガス・石炭といった化石燃料が２０５０年以降も世界のエネルギーミックスで大きな割合を占めると指摘している。化石燃料の継続的な使用は、温室効果ガス排出量を実質ゼロにする目標達成の大きな課題となる。

電力需要は主に産業および建築部門で５０年までに２０─４０％増加すると予測され、北米のデータセンターが急増の最大の要因と挙げられている。発電用の天然ガス使用量は大幅に増加する見通しで、石炭の使用もより高い水準で継続する可能性があるという。

マッキンゼーは５０年に世界のエネルギー消費に占める化石燃料の割合が４１─５５％になると予想しており、現在の６４％からは低下するものの以前の予測より高い水準を見込んでいる。米国のデータセンター関連の電力需要は３０年まで年約２５％の増加が見込まれ、世界のデータセンター需要も２２年から３０年にかけ年平均１７％増加するとされる。

代替燃料は義務化されない限り４０年までに広く普及する可能性は低いとし、再生可能エネルギーが５０年の世界の電力構成の６１─６７％を供給する可能性はあるものの、需要増に伴う化石燃料の重要性は依然として残るとの見解である。