『データでわかる東京格差』（にゃんこそば著）の地図と統計から、東京都内の“お受験熱”に地域差があることが示されている。東京都全体では約4人に1人（24.8％）が地元の公立中学校以外へ進学しているという。

中でも中央区（54.6％）、文京区（53.6％）、港区（53.6％）を筆頭に、9つの区で外部進学率が40％を超えている。こうした高率の背景には、第一に学校や塾といった教育資源の立地があると説明されている。

歴史的に山の手や武蔵野台地側には私立・国立学校が集中し、それに応じて難関校をターゲットにした学習塾も集積しているため、外部進学が促されやすい構造である。第二の要因は住民の属性であり、世帯年収（とくに世帯年収1000万円以上の割合）や、小中学生の子どもをもつ年齢層（35～44歳）の大学・大学院卒業者割合との正の相関が指摘されている。

一方で湾岸エリアや品川区東部（天王洲アイル、品川シーサイドなど）は近年の再開発で新住民が増え、職住近接や生活利便性を重視する傾向が強いため、教育選択の戦略が異なる可能性があると述べられている。私立小学校の通学圏が狭いことなど、小学校と中学校で分布の傾向が異なる点にも触れている。

本稿は、学校・塾の立地、経済資本、地域の価値観が複合的に教育の地域差を生んでいると結論づけ、画一的な成功モデルにとらわれず多様な選択肢から最適な学びの場を探す重要性を指摘している。